NFT=仮想通貨ではない!デジタルアートで収益化する仕組みとは

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NFTって何だろう?
聞いたことがあるけど、よくわからない…
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NFTはブロックチェーンの技術を用いた仕組みなんですよ

NFTはトークンの一種で、2021年から急激に注目され始めました。クリエイターや有名企業がNFTでコンテンツを売り出したことで、話題を集めています。

そこで本記事では、NFTについて以下の点を解説します。

  • NFTとは何?
  • 仮想通貨との違いや関係
  • NFTで収益化できる理由
  • 流通可能なコンテンツ
  • NFTの最新情報

この記事を読めば、NFTでできることが簡単にわかります。コンテンツの販売・購入でNFTを活用できるように、ぜひチェックしてください。

NFTとは

NFTとは、Non-Fungible Token(ノンファンジブル・トークン)の略です。代替できないトークンのことを表しており、非代替性トークンとも呼ばれています。

それに対し、代替可能なトークンをFT(ファンジブル・トークン)と言います。

  NFTとFTの違い
  NFT
(ノンファンジブル・トークン)
FT
(ファンジブル・トークン)
代替 不可能 可能
分割 不可能 可能
唯一性 同じトークンが
存在しない
同じトークンが
存在する
事例 デジタルアート
の証明書
仮想通貨
(ビットコイン・
イーサリアムなど)

FTの代表的なものは仮想通貨です。通貨としての価値は誰が持っていても変わりません。たとえば、Aさんが持つビットコインとBさんが持つビットコインの価値は同じ。そのため、代替可能となります。

一方のNFTはスマートコントラクトなどのブロックチェーンの技術を用いて、IDや発行個数などの個別データを記録できるのが特徴。(スマートコントラクトとは、あらかじめ設定されたルールに基づき、自動実行されるプログラムや仕組みのこと)

代替不可能なNFTとデジタルデータをセットにすることで、データの唯一性を証明できるようになります。

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データの唯一性ってどういう意味ですか?
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通常のデジタルデータは、全く同じ内容でコピーし放題ですよね。
でも、NFTがあると「コピーされたものだ」とわかるのです。
いわば、NFTは本物を証明する鑑定書のようなものですね。

具体的には、下図のような仕組みでNFTの取引(販売・購入など)を行います。

データの著作権者である企業や個人がNFTを発行し、デジタルアートなどとNFTを紐付けて販売します。NFTコンテンツの取り扱いが可能なマーケットプレイスがあり、そこへ出品するのが一般的。

購入者はマーケットプレイス上で作品を見つけ、購入することが可能です。その際、支払いには仮想通貨を用います。

また、ブロックチェーンの技術を使うことで、権利移転の追跡も可能です。データの持ち主が変わっても、常に現在の所有者を把握できる状態となります。

NFTと仮想通貨(暗号資産)の関係

前述したように、NFTはデジタルコンテンツの証明書のような役割となります。その特性を活かし、NFTと組み合わせて販売されるデジタルアートを、NFTアートと呼びます。

NFTアートの代金の決済方法には、仮想通貨を指定されていることがほとんど。現時点では、イーサリアム(ETH)で購入することが特に多くなっています

そのため、NFTを利用した売買を行うには、まず仮想通貨が必要となるのです。

なお、イーサリアムは弊社グループのGMOコインで購入が可能です。口座の開設方法やイーサリアム購入手順は「イーサリアム(ETH)とは」のページで詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。

NFTでデジタルコンテンツの収益化の可能性が広がる

NFTはデジタルデータに付与することで収益化が可能な点が、仮想通貨と異なります

ブロックチェーンを使う点では同じですが、仮想通貨には通貨としての価値しかありません。NFTはそれ自体が証明書となり、アートなどに価値を持たせられます

NFTが収益化につながる理由や実際の事例については、以下で紹介していきますね。

NFTが収益化につながる理由

NFTが収益化につながる理由は、主に2つです。

  • 権利移転の追跡が可能
  • 本物であることの証明がつく

従来のWebコンテンツやアートは、誰でも簡単にコピーできる上、譲渡し放題でした。譲渡する当人同士でやり取りが行われ、製作者の利益にはなりません。

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NFTを使っても、譲渡は可能なのではないですか?
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NFTを使うと、現所有者の追跡が可能になるんです。
転売をされても、二次流通以降の収益が作者に入る仕組みにもできます。

また、コンテンツが本物である鑑定書がつくことに、価値を感じる人も多くいます。たとえば、著名人やクリエイターのファンなど。そのため、コピーし放題のデータより高値で売れやすくなるのです

NFTによる収益化の事例

実際にNFTによって収益化した事例は数多くありますが、特に世界を驚かせたものは2つ。約3億円のツイートと、約75億円のデジタルアートです。

Twitter社のCEOであるジャック・ドーシー氏は、自身の最初のツイート(=世界で初めてのツイート)を、NFTとしてオークションに出品。2021年3月、約3億円で落札されました。

これは、ツイートの所有権を販売したような形です。世界で初めて投稿されたツイートに価値を見出され、高額で落札されたケース。売却されたツイートは、今でも閲覧できます。

また、アーティスト・Beepleのデジタルアートは、オークションで約75億で落札されました。

NFTで流通可能なコンテンツ

デジタル作品の販売は、著名人でなくても誰でも可能です。実際にNFTで流通できるものには、以下のようなコンテンツがあります。

  • デジタルアート・映像
  • 音楽
  • ゲームのアイテム・キャラクター
  • トレーディングカード
  • チケット・会員権
  • ドメイン名

世界最大のマーケット「OpenSea」では、デジタルアートと並んでドメイン名の販売が確立しています。Webサイト販売・M&AがNFTマーケットに移行する可能性もあり、今後ますます目が離せません。

NFTのメリット・デメリットやリスク・問題点

NFTのメリット

ここまでの説明をふまえると、NFTの主なメリットは以下の3つです。

  • クリエイターが2次流通以降でも収益化が可能
  • 違法コピーや改ざんを抑制できる
  • 本物のデータであることの証明ができる

前述したとおり、代替不可能な特性を活かして、上記のようなメリットを得ることが可能です。

従来は違法コピー等の問題により価値の出にくかったデジタルコンテンツが、唯一性を証明できることでマネタイズしやすくなります

また、コピー品であることがわかるため、違法コピーやデータ改ざんの抑制も期待できます。

データの唯一性については本記事内の「NFTとは」、マネタイズについては「NFTでデジタルコンテンツの収益化の可能性が広がる」をご参照ください。

NFTのデメリットや問題点

ここまでNFTのメリットをお伝えしてきましたが、以下3つの問題点もあります。

  • 出品・販売時点で著作権の証明が難しい
  • NFTはコピー不可だが、デジタルデータのコピーは可能
  • 手数料(ガス代)が高い

NFTはデータの唯一性を証明できますが、その出品者がそもそも著作権者であるかどうかを保証することは、現状では難しいと言えます。

NFTは誰でも発行可能で、著作権を持っていないデジタルデータの出品を完全に防ぐことは難しいでしょう。

また、鑑定書の役割を果たすNFTはコピー不可能ですが、デジタルデータそのものをコピーすることは可能。そのため、従来よりデジタルコンテンツの価値が増すとは言え、まだ解決すべき問題がある状態です。

さらに、現状では取引にかかる手数料(ガス代)が高いため、低価格の商品購入においては割高になる傾向があります。一般消費者が通常の買い物と同じようにNFTマーケットを利用するようになるのは、まだ少し時間がかかるかもしれません。

【NFTの最新情報】各企業が続々と参入

NFTの収益化においては、前述した事例があるだけでなく、今も各企業が続々と参入している状況です。ここでは、そんなNFTの最新情報をお伝えします。

  • NFTマーケットプレイス「アダム byGMO」を提供予定
  • NFTマーケットプレイス「nanakusa」が公認アーティストの受付開始
  • メジャーリーグが過去映像などをNFT化
  • グッチ(GUCCI)がNFTアートオークションに出品

以下、気になるニュースをチェックしてみてください。

NFTマーケットプレイス「アダム byGMO」を提供予定

弊社グループのGMOインターネットグループは、NFT事業に参入することを決定しました。NFTによるコンテンツの出品・購入ができるマーケットプレイスを開設予定です。

アート・音楽・その他多数のコンテンツを取り扱う計画。提供開始日は確定次第のお知らせとなります。

グループ内のGMOコインでもすでに暗号資産交換業者として登録しており、暗号資産のさらなるサービスを展開していきます。

参考:GMOインターネットグループ、NFT事業に参入~マーケットプレイス「アダム byGMO」を提供予定~

NFTマーケットプレイス「nanakusa」が公認アーティストの受付開始

スマートアプリ運営のNFTマーケットプレイス「nanakusa」は、第2期公認アーティストの審査受付を開始しました(2021年5月27日)。

アーティスト・作家・イラストレーターのほか、ミュージシャン・動画クリエイターなど、幅広く募集。2021年5月末時点では、約80名のアーティストが在籍しています。

「nanakusa」は、NFT発行・販売から二次流通まで可能な、統合型NFTマーケットプレイスです。

メジャーリーグが過去映像などをNFT化

MLB(米大リーグ機構)は、スポーツ関連のNFT事業を行うキャンディ・デジタルと提携。野球のNFTコンテンツを取引できるシステムを構築予定です。

NFTの第1弾は、ニューヨークのヤンキー・スタジアムで行われた、引退スピーチの過去映像。スポーツ関連のNFTは人気を集めており、今後もさまざまなコンテンツが期待できます。

グッチ(GUCCI)がNFTアートオークションに出品

ファッションブランドのグッチ(GUCCI)が、イギリスのNFTアートオークションに出品をしました。作品は、ブランドの最新コレクションの動画をベースとしたアートです

オークションの開始価格は20万ドル(約2,100万円)。収益は全額ユニセフに寄付するということです。

まとめ

デジタルコンテンツに触れる機会が多い現代において、NFTは欠かせない仕組みと言えます。エンタメやアートなど、ほぼすべてがWeb上で完結するからこそ、クリエイターの権利や収益を確保するシステムが必要

また、これまでアナログのみだったコンテンツが、NFT化によってデータ販売されることも期待できます。

アーティストにもユーザーにも、両者にメリットのあるNFT。今後ますます注目していきたいですね。

Posted by admin-dev


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