ドメイン移管とは?具体的な手順や費用・注意点を解説します

【2025/9/26更新:最新の情報に更新し、全体を読みやすくなるよう調整しました】
「ドメインの更新通知、また高くなってる…?」
「サーバーとドメインが別会社だから、毎回ログインが面倒…」
「複数ドメインを持ってるけど、バラバラで管理が大変…」
ホームページやブログを運営していて、ドメイン管理についてこのように感じたことはありませんか?
実は、ドメインを最初に取得したときは割安でも、更新のタイミングで費用が大きく上がるケースは珍しくありません。
そのうえ、ドメインとサーバーを別々の管理会社で契約していると、管理画面の操作や請求の確認が煩雑になりがちです。
もしこうしたお悩みをお持ちなら、ドメインの管理会社を見直してみるのがおすすめです。
ドメインを移管することで、コストの見直しや運用効率の改善につながることも多く、決して難しい作業ではありません。
この記事では、ドメイン移管の手順や費用、サーバー移転との違いを分かりやすく解説していきます。
また、ドメインの移管先を選ぶ際には、更新費用の水準や管理のしやすさが重要な判断材料となります。
バリュードメインでは、更新費用が業界最安級に設定されており、サーバー契約と組み合わせることでドメインの更新費用が永久無料になる特典もご用意しています。
少しでも有利な条件でドメインを管理したいと考えている場合は、バリュードメインへの移管を検討してみてください。
ドメイン移管とは
ドメイン移管とは、インターネット上の住所にあたるドメイン名(例:example.com)の管理している会社(レジストラ)を変更する手続きのことです。
たとえば、ドメインを取得したときは「A社」で管理していたものを、別の管理会社である「B社」に移す、というような仕組みです。
※ドメイン名自体やWebサイトの表示は変わりません。

移管が完了すると、今後の更新手続きや費用の支払いは「B社」に対して行う形となります。
なお、ドメイン移管はあくまで「管理会社の変更」であり、ドメインを利用しているサーバーやWebサイトの内容が変わることはありません。
つまり、ドメイン移管とサーバー移転は別の手続きとなりますので、ご安心ください。
ドメイン移管とサーバー移転の違い
サーバー移転(サーバー移行)とは、Webサイトやメールを稼働させているサーバーを、別のサーバーに変更する手続きのことです。
たとえば、現在利用しているサーバーから、より安価なサーバーへ切り替えたい場合や、処理速度やセキュリティ性能が高いサーバーに乗り換えたい場合などに、サーバー移転が行われます。

サーバー移転を行う際は、旧サーバーにある以下のようなデータを新サーバーへコピー(移行)する必要があります。
- HTMLファイルやCSS
- WordPressの本体・テーマ・プラグイン
- データベース(MySQLなど)
- メールアカウントやメールデータ
また、DNS設定(どのサーバーにアクセスするかを示す情報)も、新しいサーバーへ向けて切り替える必要があります。
サーバーを移転してもドメインを必ずしも移管する必要はなく、サーバー契約とドメイン契約は別々に扱われます。
| 目的 | 例 | |
|---|---|---|
| ドメイン移管 | 住所(ドメイン)の管理会社を変えること | 郵便の転送先を変更するようなもの |
| サーバー移転 | 家(Webサイトやメールを置いている場所)を引っ越すこと | 住んでいる家を別の場所へ移すようなもの |
つまり、サーバーだけを変更したい場合は「サーバー移転」だけでOKです。
ドメインの管理会社(レジストラ)を変える必要はありません。
サーバーのみを変更したい場合は、サーバー移転だけを実施すれば問題ありません。
サーバー移行の手順や注意点については、以下の記事でも詳しく解説しています。あわせてチェックしてみてください。
現在、月額500円以上のサーバーでWordPressサイトを運用している方は、
コアサーバー に切り替えることで、サーバー費用を大きく節約できる可能性があります。
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WordPress移行サービスを利用すれば簡単かつ無料でサーバー移行が完了するので、サーバー費用を軽減したい人はぜひ確認してみてください。
WordPress移行サービスの詳細はこちら>>ドメイン移管を行うメリット3つ

ドメインを移管するメリットとして、以下の3つが挙げられます。
- ドメインとサーバー会社を統一して管理の手間を軽減
- 複数ドメインの一括管理で手間を最小限にできる
- ドメイン更新費用が安くなる
上記のメリットを踏まえた上で、ドメインを移管するかどうかを判断しましょう。
ここから、1つずつ詳しく解説します。
ドメインとサーバー会社を統一して管理の手間を軽減
ドメインとサーバーの管理会社を別々にするよりも、ひとつの会社にまとめたほうが、管理の手間が省けてサイト運用がスムーズになります。
これは、管理に必要な各種手続きが、すべて1社で完結するためです。
その分、ログインや設定変更の手間が減り、ミスも防ぎやすくなります。
たとえば、弊社が運営する「バリュードメイン」と「コアサーバー」を併用いただくと、以下のようにひとつの管理画面で、ドメインとサーバーの両方の手続きをまとめて行うことができます。

契約管理をできるだけシンプルにしたい場合は、ドメインとサーバーを同じ会社に統一するのがおすすめです。
また、Webサイトにトラブルが発生した際にも、問い合わせ先が一つで済むため対応がスムーズになります。
このように、管理の手間を減らせることはもちろん、万が一のサポート面でも安心できるのが、ドメインとサーバーを同一の会社で運用する大きなメリットです。
複数ドメインの一括管理で手間を最小限にできる
複数の独自ドメインを運用していて、それぞれ別の管理会社を利用している場合、ドメイン移管によって管理を一本化することで多くのメリットが得られます。
特に、更新ミスによるサイトの停止リスクや、日々の管理負担を減らしたい方にとっては、管理会社の統一は非常に有効です。
- 複数のドメインをひとつの管理画面でまとめて管理できる
- ログイン・設定変更の手間が減るため、作業効率が向上
- 更新の漏れや失念のリスクを防止できる
- ドメイン失効によるサイトの非表示リスクを回避
- 契約・請求の管理も一本化でき、運用がシンプルになる
このように、ドメインをまとめて管理することで、時間・労力・リスクのすべてを軽減できるのが大きなメリットです。
特にビジネスや複数サイトを運営している方には、早めの移管をおすすめします。
バリュードメインでは、ドメインを多数お持ちの方に「ドメインコンシェルジュサービス」をご用意しています。
専門スタッフがサポートするため、面倒な手続きはすべてお任せOK。
コンシェルジュサービスの詳細はこちら>>
ドメイン管理の手間を減らし、安心・快適な運用を実現したい方は、ぜひご活用ください。
ドメイン更新費用が安くなる

ドメイン移管を行うことで、毎年のドメイン更新費用が安くなる可能性があります。
ドメインの更新費用は管理会社によって異なるため、費用の安い会社へ移管することで、ランニングコストの節約につながります。
実際、年間で更新費用が1,000円以上安くなるケースもあり、複数ドメインを所有している場合は特に効果が大きくなります。
費用面でのメリットを重視してドメインを移管する場合は、複数の管理会社の更新費用を比較して検討するのがおすすめです。
バリュードメインでは、ドメイン移管後にコアサーバーV2プランをご契約いただき、ドメインの紐付けを行うとドメイン更新費が永久無料となります!
ドメインの取得や更新にかかる費用については下記の記事でも詳しく解説しているので、こちらもぜひ参考にしてください。
ドメイン移管を行うデメリット

ドメイン移管は基本的にメリットが多いですが、場合によっては損をしてしまうケースもあります。
特に注意が必要なのが、.jpドメインを複数年契約している場合です。
移管時には、WHOIS情報上の「有効期限」に1年加算された日付が、新たな有効期限として設定されます。
しかし、
- .com や .net などのgTLDドメイン:WHOIS上で最長10年先まで有効期限を設定可能
- .jpドメイン:WHOIS上では常に「1年単位」での表示・更新しかできない
という違いがあります。
| 期限 | |
|---|---|
| ご利用サービス上の有効期限 | 2030年7月31日(5年契約済み) |
| 移管後に「期待している」有効期限 | 2031年7月31日(+1年加算) |
| 実際のWHOIS上の有効期限 | 2026年7月31日(1年ずつ更新) |
| 移管後に「実際に設定される」有効期限 | 2027年7月31日(+1年) |
つまり、5年分の費用を支払っていても、移管時にはWHOIS情報上の有効期限が基準となります。
本来は2031年7月31日まで契約しているはずが、移管すると有効期限が2027年7月31日までに短縮されてしまいます。
このように、複数年契約済みの .jpドメインを移管すると、結果的に有効期限が短くなり損をしてしまう可能性があります。
そのため、.jpドメインを移管する際は、有効期限の扱いについて十分に理解したうえで手続きを行うことが大切です。
特に、すでに複数年契約をしている場合は、現在の有効期限を事前に確認し、移管によって損をしてしまわないか慎重に判断することをおすすめします。
ドメイン移管にかかる費用
ドメイン移管には一定の費用がかかります。
以下に、主要なドメインの種類ごとのおおよその移管費用をまとめました
| ドメインの種類 | おおよその移管料金 |
|---|---|
| .com | 1,600円〜3,300円前後 |
| .net | 1,850円〜3,200円前後 |
| .jp | 3,300円〜4,000円程度 |
| .co.jp | 0円〜5,100円程度 |
※2025年9月時点
移管費用は、ドメインの種類や管理会社によって異なります。
多くの場合、移管費用には1年分の利用料が含まれており、移管完了時にドメインの有効期限が1年延長されます。
当サービス「バリュードメイン」における、ドメイン移管料金は以下のとおりです。
| ドメインの種類 | 移管料金 |
|---|---|
| .com | 1,959円 |
| .net | 2,269円 |
| .jp | 3,836円 |
| .co.jp | 5,106円 |
※2025年8月時点
「ドメイン移管だけでなく、今後の更新費用もできるだけ節約したい」という方には、ドメイン永久無料特典を備えたサーバーへの移行もおすすめです。
たとえば、コアサーバーでは、対象プランを契約し、ドメインを紐づけることでドメインの更新費用が永久無料になる特典が用意されています。
ドメイン移管費用はサービスごとに異なるため、利用時には各サービスの公式サイトで必ず確認してください。
ドメインの取得や更新、移管時にかかる料金については、以下の記事でも詳しく解説しています。
ドメイン移管を行う前の確認事項7つ
ドメイン移管を行う前の確認事項としては、以下の7つが挙げられます。
実際にドメイン移管の手続きを行う前に、上記の内容を確認しておくようにしましょう。
ここからそれぞれの項目について、1つずつ詳しく解説します。
移管先で取り扱いがあるドメインかを確認する
ドメインを移管する際に最初に確認すべきなのは、移管先のレジストラ(ドメイン管理会社)で対象のドメインが扱われているかどうかです。
ドメインには「.com」「.net」「.jp」「.co.jp」など多様なTLD(トップレベルドメイン)があり、すべてのレジストラがすべてのTLDを扱っているわけではありません。
もし移管先で、移管したいドメインのTLDが対応外だった場合、そもそも移管手続きができず、時間や手間が無駄になってしまいます。
そのため、移管時には移管先レジストラの公式サイトで、取り扱い可能なTLD一覧を事前に確認しておく必要があります。
当サービス「バリュードメイン」で移管可能なTLD一覧は、以下のページに掲載しています。
バリュードメインのドメイン移管ページはこちら>>取得から60日以上経過している
ドメインは、ICANN(アイキャン)の規定により、「取得してから60日以内は移管できない」と定められています。
ICANNとは、ドメイン名やIPアドレスなど、インターネットの識別情報を管理・監督している非営利団体です。
世界中のネットワークが安定かつ安全に運用されるように取り組んでいます。
そのため、ドメインを移管したい場合は、対象のドメインが「取得から60日以上経過しているかどうか」を、あらかじめ確認しておく必要があります。
このように、ドメインの移管にはICANNの国際的なルールが関わっているため、手続きを行う際には事前確認がとても重要です。
ご不明な点があれば、バリュードメインのサポートもご活用ください。
ドメインの有効期限が2週間~1ヶ月以上
ドメインを移管する際には、一定以上の有効期限が残っていることも重要な条件のひとつです。
移管に必要な残存期間は、ドメイン会社(レジストラ)によって異なりますが、一般的には「2週間〜1ヶ月程度の有効期限」が必要とされています。
ちなみに、バリュードメインでは「有効期限が2週間以上」残っていれば移管が可能です。この条件は、他社と比べても比較的短く、柔軟に移管できる点が特長です。
そのため、
- 「有効期限ギリギリだけど、移管したい」
- 「すぐにコストや管理環境を見直したい」
といった方にも、バリュードメインならスムーズに移管を進められます。
移管前には、有効期限の残り日数を必ず確認しておきましょう。
管理業者のロックが解除されている
ドメインを他社へ移管する際には、移管元のドメイン管理業者で「レジストラロック(Registrar Lock)」が解除されているかどうかを必ず確認しておきましょう。
レジストラロックとは、ドメインの不正な移管や誤操作を防ぐために設けられているセキュリティ機能です。
このレジストラロックが有効な状態のままでは、他社への移管手続きを行うことができません。
そのため、移管元の管理画面でロックを解除したうえで、移管手続きを進める必要があります。
参考として、当サービス「バリュードメイン」におけるドメインロック解除の方法を紹介します。
- 左メニューの「ドメイン」>「ドメインの設定操作(登録済みドメイン一覧)」をクリックする

- 「ドメインロック」アイコンをクリックする

- ドメインロックを解除するドメインをクリックする

- ドメインロックが「有効」になっている場合はチェックを外す

- 「変更」をクリックする

認証コード(AuthCode)を持っている
ドメインの移管申請を行う際は、あらかじめ「AuthCode(オースコード)」と呼ばれる認証コードを取得しておく必要があります。
この「AuthCode」は、各ドメインに割り当てられているセキュリティ用の認証コードで、不正な移管を防ぐための重要な情報です。
通常、移管元のドメイン管理会社の管理画面から取得できます。取得方法はサービスによって多少異なりますが、ほとんどの場合、簡単に発行が可能です。
この認証コードの取得は、どのドメイン管理会社を利用していても共通して必要になる手順です。
そのため、ドメインを移管する際には、必ず事前にAuthCodeを確認・取得しておきましょう。
バリュードメインでのAuthCode取得方法については、以下のページでご案内しています。
AuthCode(認証コード)の取得手順はこちら>>バリュードメインにおける移管時の注意事項については、ドメインの移管マニュアルのドメインの移管時の注意事項をご覧ください。
WHOIS代理公開設定が解除されている
ドメイン移管前には、WHOIS代理公開設定が解除されているかを確認しておきましょう。
WHOIS代理公開とは?
WHOISとは、ドメイン登録者の情報(氏名・住所・電話番号・メールアドレスなど)をインターネット上で公開するデータベースです。
「WHOIS代理公開」は、これらの個人情報を保護するために、ドメイン管理会社の代理情報に置き換えて公開するサービスです。
ドメイン移管時には、移管元レジストラやレジストリから「承認メール(承認リンク付き)」が送られます。
このメールは、WHOISに登録されている管理者のメールアドレス宛に送信される仕組みです。
そのため、WHOIS代理公開が有効なままだと、代理業者のメールアドレスにメールが届いてしまい、移管者本人が承認できずに手続きが失敗する恐れがあります。
移管手続きを円滑に進めるために、以下を確認・実施しておきましょう。
- ドメイン管理画面で「WHOIS代理公開」の状態を確認する
- 設定が有効になっている場合は、一時的に解除する
- 正しい自分のメールアドレスがWHOISに表示されていることを確認する
当サービス「バリュードメイン」でWHOIS代理公開を解除する方法は、以下のとおりです。
- バリュードメインにログイン後、「ドメイン」>「ドメインの設定操作(登録済みドメイン一覧)」をクリックする

- WHOIS代理公開を解除するドメイン横の「WHOIS」アイコンをクリックする

- 「事前登録されているユーザー情報へ統一」の「ここをクリック」をクリックする

- 「変更」をクリックする

WHOIS情報とは何か、検索や変更方法については以下の記事でも詳しく解説しています。
WHOIS情報の「Registrant Email」欄を確認する
ドメイン移管の前に、WHOIS情報の「Registrant Email」欄を確認しておきましょう。
「Registrant Email」とは、ドメイン登録者情報に登録されているメールアドレスを指します。
移管時の承認メールはこのアドレス宛に送信されるため、古いままになっていると承認メールが届かず移管できません。
ドメイン管理会社の管理画面で「Registrant Email」を確認し、古いアドレスであれば修正してください。
当サービス「バリュードメイン」でWHOIS情報を変更する方法は、以下のとおりです。
- バリュードメインにログインし、「ドメイン」>「ドメインの設定操作(登録済みドメイン一覧)」をクリックする

- WHOIS情報を変更するドメイン横の「WHOIS」ボタンをクリックする

- 「メールアドレス(Registrant Email)」を修正する

- 「変更」をクリックする

gTLDドメイン移管の手順を6ステップで解説
「.com」や「.net」など、誰でも取得できるドメイン(gTLD)を移管する場合、手続きの流れは以下の6ステップで進みます。
- ドメイン移管の条件を満たしているか確認する
- 現ドメイン管理会社で移管申請を行う
- 新ドメイン管理会社で申込みを行う
- 移管費用を支払う
- 移管元での移管承認作業が行われる
- 移管完了メールを受信する
gTLD(generic Top Level Domain)とは、「.com」や「.net」、「.org」など、世界中の誰でも取得できるトップレベルドメインのことです。
「.jp」や「.co.jp」などの JPドメインは、gTLDとは移管手順が異なります。
「.jp」ドメインを移管する場合には「jpドメインの移管の手順を4ステップで解説」を参考にしてください。
この記事では、バリュードメインを例に、gTLDドメイン移管の流れを詳しく解説していきます。
※他のドメイン管理会社でも、基本的な流れはほぼ共通しています。
ここからそれぞれの具体的な手順について、1つずつ詳しく解説します。
ドメイン移管の条件を満たしているか確認する
まずはドメイン移管の条件を満たしているかどうかを確認しましょう。
これらの条件を確認せずに手続きを行ってしまうと、現ドメイン管理会社から移管を拒否されるなど、手続きが止まってしまう可能性があります。
トラブルを未然に防ぐためにも、上記の条件を確認しておきましょう。
現ドメイン管理会社で移管申請を行う
現在のドメイン管理会社にドメイン移管をする旨を伝え、AuthCode(認証コード)の取得をしてください。
移管元での作業手順は管理会社によって異なる場合があるため、事前に移管元で手順を確認しておきましょう。
新ドメイン管理会社で申込みを行う
バリュードメインの「ドメイン移管」ページより、移管希望のドメイン名を入力して「移管可否と料金確認」をクリックしてください。

移管するドメインが複数ある場合には、1行1ドメインで入力します。
続いて、取得した認証コード(AuthCode)を入力し、「確認画面へ」をクリックしてください。

すると、バリュードメインアカウントへのログイン・登録画面が表示されます。
初めてバリュードメインをご利用される方はアカウントの登録に進み、ユーザー情報などの必要項目を入力して画面を進めてください。
すでにバリュードメインのアカウントをお持ちの方は、ログイン情報を入力して進みましょう。
移管費用を支払う
画面を進めると、移管費用の支払い画面が表示されるため、ご希望のお支払い方法をクリックしてください。

なお、バリュードメインには以下のお支払い方法が用意されています。
- クレジットカード自動決済
- クレジットカード手動決済
- WebMoney
- コンビニ決済
- 銀行振込・郵便振替
- Amazon Pay

お支払い情報の入力が完了したら、「申請する」ボタンをクリックしてください。
なお、ドメイン移管と同時にレンタルサーバー(コアサーバー)の申込みを行う場合には、「レンタルサーバーも同時に申し込む」にチェックを入れてください。

移管元での移管承認作業が行われる
ここまで手続きが完了すると、移管するドメインのWHOIS情報の「Registrant Email」に記載されているメールアドレス宛に、移管承認メールが送信されます。
メール本文内のURLをクリックし、承認手続きを行ってください。
メールの承認は7日以内に行う必要があります。
承認メールは英文を含んでいるため、迷惑メールフォルダに振り分けられてしまう可能性もあります。
メールが受信トレイに確認できない場合には、迷惑メールフォルダもチェックするようにしてください。
移管完了メールを受信する
移管手続きが完了すると、バリュードメインアカウントに登録したメールアドレス宛に、移管完了メールが送信されます。
このメールが受信できれば、移管手続きは完了です。
jpドメインの移管の手順を4ステップで解説
続いて、バリュードメインでjpドメインの移管を行う際の手順をご紹介します。
- 現ドメイン管理会社で移管申請を行う
- ドメイン移管の申込みを行う
- 移管元で移管承認作業が行われる
- jpドメインの移管が完了する
「.com」や「.net」など、gTLDドメインとjpドメインの移管手順は異なっているため注意してください。
gTLDドメインの移管を行う手順は、「gTLDドメイン移管の手順を6ステップで解説」で説明しています。
現ドメイン管理会社で移管申請を行う
まずは現在のドメイン管理会社に移管をする旨を伝え、AuthCode(認証コード)の取得と移管の承認作業を依頼をします。
また、ドメイン移管を行う前の確認事項をチェックして、WHOIS情報が適切な状態になっていない場合には変更を行いましょう。
移管元での作業手順については管理会社ごとに異なる場合があるため、事前に移管元にて手順を確認してください。
ドメイン移管の申込みを行う
バリュードメインの「ドメイン移管」ページより、「.jpの移管」または「.co.jp/.or.jpの移管」をクリックします。

「汎用JPドメイン移管申請」のページが表示されるため、以下情報を入力します。
- ドメイン名
- AuthCode(認証コード)
- 移管先登録者番号
- 延長年数

「移管先登録者番号」が表示されない場合には、「登録者番号の編集・確認をする」をクリックして、番号を作成します。
入力が完了したら、「申請」ボタンをクリックしてください。
なお、「延長なし」を選択した場合には料金はかかりません。
1年〜9年の延長年数を選択した場合、延長年数ごとに料金が発生します。
※延長することで、移管と同時に有効期限も更新されます。
移管元で移管承認作業が行われる
ここまでの手続きが完了すると、現在のドメイン管理会社(移管元)に対して「移管申請の承認依頼」が自動的に送信されます。
その後、移管元の管理会社が「移管承認処理」を行うことで、ドメイン移管が正式に完了します。
承認がスムーズに行われれば、数日以内に移管が完了し、新しい管理会社でドメインの管理が可能になります。
jpドメインの移管が完了する
移管が完了すると、バリュードメインの「登録済みドメイン一覧」にjpドメインが表示されます。
申請から移管完了までには数日~10日程度かかるため、時間に余裕をもって手続きを進めるのがおすすめです。
ドメイン移管を行う際の注意点3つ

ドメイン移管を行う際の注意点は、以下の3つです。
- DNSサーバーの設定を引き継げないことがある
- 移管の完了には数日〜数週間程度の時間がかかる
- Webサイトの表示やメールの送受信が不安定になる可能性がある
実際に移管を行う際には、上記のポイントに気をつけて手続きを進めましょう。
ここからそれぞれのポイントについて、1つずつ詳しく解説します。
DNSサーバーの設定を引き継げないことがある
ドメインを移管する際、移管先のドメイン会社によっては、元のDNSサーバーの設定が引き継がれないことがあります。
DNSサーバーの設定が異なると、最悪の場合、Webサイトにアクセスできなくなってしまう可能性もあります。
そのため、移管完了後には必ずDNSサーバーの設定を確認し、前の管理会社と同じ設定が適用されているかをチェックしましょう。
- 現在のDNSサーバー設定をメモしておく
- ネームサーバーのアドレス(例:ns1.example.com など)を控えておく
- 移管後に管理画面で設定内容が引き継がれているか確認する
DNS設定の確認を怠ると、サイトが表示されない・メールが届かないといったトラブルにつながる可能性があります。
移管後すぐにチェックすることをおすすめします。
DNSとは何か?設定や名前解決については以下の記事で詳しく解説しています。
移管の完了には数日〜数週間程度の時間がかかる
ドメイン移管の完了には、通常数日から数週間かかる場合があることを理解しておきましょう。
移管手続きでは、現在の管理会社と新しい管理会社の間で調整が行われます。
この承認や処理が自動化されていない場合、数日から1週間ほど要することもあります。
ドメインの有効期限が迫っている状況で申請すると、処理が完了する前にドメインが失効する恐れがあるため注意が必要です。
Webサイトの表示やメールの送受信が不安定になる可能性がある
ドメイン移管を行う際には、Webサイトの表示やメールの送受信が一時的に不安定になる可能性があることも、あらかじめ理解しておきましょう。
移管時には、ネームサーバー(DNSサーバー)の設定が変更される場合があります。
ネームサーバーは、「このドメインはどのサーバーに接続するか」を指し示す重要な情報(インターネット上の住所録のようなもの)です。
この設定が切り替わるタイミングで、反映までに一時的な空白(DNS浸透)が発生し、Webサイトが表示されなかったり、表示が遅れることがあります。
また、メールも同様にDNS(特にMXレコード)を参照して送受信を行うため、切り替えが不完全だと遅延やエラーによる不達といったトラブルが発生する恐れがあります。
Webやメールの利用が少ない深夜帯や休日に移管手続きをするなど、事前に対策しておくと安心です。
ドメイン移管は慎重に進めることで、安全かつスムーズに完了させることが可能です。
ドメイン移管に関するよくある質問
ドメイン移管に関する、よくある質問は以下のとおりです。
- ドメイン移管の際に起こりやすいトラブルとは?
- ドメイン移管を行うとメールはどうなる?
- ドメイン移管が禁止されている期間は?
- ドメインはどこに移管すればいい?
ここから、それぞれの疑問について1つずつ詳しく解説します。
ドメイン移管の際に起こりやすいトラブルとは?
ドメイン移管時に起こりやすいトラブルには、次のようなものがあります。
- 移管申請が拒否される
- Webサイトが表示されなくなる
- メールが送受信できなくなる
- 移管中にドメインの有効期限が切れる
これらを防ぐには、移管ロック解除やAuthCode(認証コード)を事前に確認し、WHOIS情報(特に登録者メールアドレス)を最新の状態に保つことが重要です。
さらに、ドメインの有効期限に余裕を持って移管を進め、期限直前での申請は避けるようにしてください。
ドメイン移管を行うとメールはどうなる?
ドメイン移管によってメールが使えなくなることは基本的にありませんので、ご安心ください。
独自ドメインのメールは、そのドメインと紐づいているサーバーが稼働していれば引き続き利用可能です。
つまり、ドメインの管理会社(レジストラ)を変更しても、メールの送受信に影響はありません。
ただし、以下の点には注意が必要です。
- DNS設定(特にMXレコード)が変更・初期化されないか確認する
- 移管後、念のためメールの送受信テストを行う
しっかり確認しておけば、移管後も問題なく独自ドメインのメールを使い続けることができます。
ドメイン移管が禁止されている期間は?
ドメイン移管が禁止されている期間は、以下のとおりです。
- ドメイン取得直後(登録から60日以内)
- 移管直後(移管完了から60日以内)
- ドメイン失効・期限切れ直前
ドメインの不正取得や転売を防ぐため、上記の期間に移管手続きを行うことは国際ルールで禁止されています。
登録してすぐや移管してすぐのタイミングでは、ドメイン移管はできないと覚えておきましょう。
ドメインはどこに移管すればいい?
移管先のドメイン管理会社に迷っている場合は、以下の観点を基準に検討すると分かりやすいでしょう。
- 更新料(ランニングコスト)の安さ
- 管理のしやすさ
- 特典やサポートの充実度
特にコスト面を重視するなら、「バリュードメイン」がおすすめです。
バリュードメインは毎年の更新料が安く設定されており、長期的な利用ほど負担が軽くなります。
さらに、ドメインだけでなくサーバーも提供しており、サーバーとセットで管理すれば、毎年発生するドメイン更新料が永久無料になる特典も利用できます。
法人から個人まで幅広く利用されているドメイン管理会社を選びたい場合は、ぜひバリュードメインへの移管をご検討ください。
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まとめ:ドメイン移管の手順・注意点を把握しましょう
ここまで、ドメイン移管とは何か、そのメリットや手順、注意点について解説しました。
ドメインを移管することで、
- 毎年の更新費用を抑えられる
- 複数ドメインを一括管理できる
- サーバーとまとめて一元管理できる
といった、運用面・コスト面での大きなメリットがあります。
特に、異なる管理会社で複数のドメインを運用している方にとっては、管理を1社に集約することで手間やミスを減らし、運用効率を大きく向上させることができます。
また、更新費用の見直しやサーバー管理の効率化も検討したい方には、「バリュードメイン」のような、コストパフォーマンスに優れた移管先が非常におすすめです。
ドメイン移管の詳細・ご利用方法は以下をご覧ください。
バリュードメインへのドメイン移管はこちら>>バリュードメインでは、コアサーバーV2プランと同時利用することで、ドメインの更新費が実質永久無料になる特典をご用意しています。
新規取得はもちろん、他社から移管したドメインも対象です。
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ドメイン管理7年目。ドメインとDNSオタクがいつの間にか営業管理全般の担当に。
オタク趣味全般を網羅してます。














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